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2024.08.02

海外エンジニアの技術力はどのくらい?特徴や採用する際の注意点を解説

海外エンジニアの技術力はどのくらい?特徴や採用する際の注意点を解説

「海外エンジニアの技術力はどのくらいなのか」、「どのような特徴があるのか」など、採用を検討する際に疑問に感じたのではないでしょうか。
本記事では、海外エンジニアの技術力・特徴や開発得意領域、採用するメリット、採用する際の注意点について解説します。

目次

    1. 海外エンジニアの技術力と特徴

    海外エンジニアの技術力と特徴は以下の通りです。

    • 高い英語力
    • 最新技術の習得が早い
    • 対応できる開発領域の幅が広い
    • 労働人口の平均年齢が若い
    • 開発の基礎が備わっている

    それぞれについて詳しく解説します。

    1-1. 高い英語力

    海外エンジニアの特徴の1つ目は、英語力と国際コミュニケーション能力です。

    日本では義務教育で英語を学習しますが、世界的に見れば英語力が高いとはいえません。一方、世界的にはエンジニアが読む技術書・専門書の多くは英語で書かれており、最新技術についても始めは英語で発信されることが多いです。そのため、海外のエンジニアの大半は高い英語力を備えています。

    1-2. 実力主義の文化

    海外エンジニアの特徴の2つ目は、実力主義の文化があることです。

    海外では実力や成果に基づいた評価が一般的です。そのため、技術力の向上や新しい技術の習得に積極的な姿勢が促されます。周囲から評価されるために、エンジニアたちは自分のスキルセットを常に更新し、高いパフォーマンスを発揮しようと努めます

    1-3. 対応できる開発領域の幅が広い

    海外エンジニアの特徴の3つ目は、対応できる開発領域の幅が広いことです。

    海外では最先端技術を身につけることが当たり前となっているため、従来の開発手法や開発領域にしか対応できないエンジニアは生き残れません。つまり、特定の分野に特化したスペシャリストより、幅広い開発領域に対応できるフルスタックエンジニアが多いわけです。

    1-4. 労働人口の平均年齢が若い

    海外エンジニアの特徴の4つ目は、労働人口の平均年齢が若いことです。

    日本は世界的に見れば平均年齢が高い国であり、労働人口の平均年齢も高くなっています。一方、日本より平均年齢が低い新興国では労働人口の平均年齢も低いため、割合として若いエンジニアが多いです。エンジニアとして若いことが必ずしもよいとは限りませんが、前述したように若いエンジニアの方が最先端技術に対する興味や技能の習得度が高いメリットがあります。

    1-5. 開発の基礎が備わっている

    海外エンジニアの技術力と特徴の5つ目は、開発の基礎が備わっていることです。

    日本では、卒業した大学が理系か文系かに関わらずエンジニアとして就職できる環境にあります。多くの企業では、採用後にエンジニアとしての教育をするケースが一般的だからです。一方、海外では理系大学でプログラミングの専門知識を身につけた人でなければ、エンジニアとして就職するのは困難な状況にあります。海外エンジニアは大学で基礎を学習した後に就職を目指すため、開発の基礎が備わっています。

    2. 海外エンジニアの開発得意領域

    海外エンジニアの開発得意領域を国別に解説します。

    2-1. ベトナム

    ベトナムのエンジニアは、PythonやJavascript、PHPなどを用いたシステム開発から、ニーズが増加しているReactやLaravel、Nodejs、Angularなどを用いたWEB制作・スマホアプリの開発まで幅広く対応できます。

    ベトナム政府のIT振興政策としてプログラミング教育に力が入れられており、若く優秀なIT人材が多いです。

    ベトナムの概要

    国民性まじめ。器用。勤勉。向学心旺盛。日本人に近い
    宗教無宗教: 80%以上、仏教徒: 5%、カトリック: 6%、その他
    公用語ベトナム語
    経済状況ASEAN諸国でもトップクラスの成長
    日本との時差2時間
    技術力Javascript,PHPなど一般的なプログラミング言語は問題なく対応
    人月単価30~40万円程度
    平均年収150万円程度(日本のエンジニアの3分の1程度)

    2-2. インド

    インドのエンジニアは、世界的に見ても高水準な技術力が魅力です。インドでは1950年代から国内のIT教育に力を入れており、インド工科大学は世界三大難関大学ともいわれています。

    一方、平均年収は日本と大きな差があるわけではありません。コスト削減よりも高い技術力を必要とする場合にオススメといえるでしょう。

    インドの概要

    国民性社交的、寛容、好奇心旺盛、帰属意識が強い
    宗教ヒンズー教徒: 79.8%、イスラム教徒: 14.2%、キリスト教徒: 2.3%、その他
    公用語ヒンディー語
    ※英語(ブリティッシュ)に長けている人も多い
    経済状況世界平均を上回る成長
    日本との時差3時間30分
    技術力高水準
    人月単価約30万円
    平均年収約500万円

    2-3. フィリピン

    フィリピンのエンジニアは、JavaScriptやPHP、HTML、CSSといった開発言語を使用するWEB全般を得意としています。デザイン面にも強みがあり、ソーシャルゲームやスマホアプリなどのUI制作も得意です。

    フィリピンの概要

    国民性陽気、明るい、おおらか、ホスピタリティ精神
    宗教カトリック: 83%、その他キリスト教徒: 10%、イスラム教徒: 5%、その他
    公用語英語、フィリピン語(タガログ語)
    経済状況インフラやビジネス環境の整備が進んでいる
    日本との時差1時間
    技術力Web全般に強い傾向
    人月単価21万〜30万円程度
    平均年収300万円前後

    2-4. 中国

    IT大国といわれる中国のエンジニアは、世界的に見てもトップクラスの技術力を備えています。IT技術者の人数も世界第2位で、高い技術を持つエンジニアの数が多く、大規模な案件でも対応が可能です。

    中国の概要

    国民性勤勉、合理的、効率重視、自己主張が強い、プライドが高い
    宗教無宗教: 73.56%、仏教徒: 15.87%、その他
    公用語中国語
    経済状況2022年における実質GDP成長率は3.0%
    日本との時差1時間
    技術力高い技術力を有する
    人月単価35万~90万円
    平均年収200万~300万円

    2-5. インドネシア

    インドネシアのエンジニアは、モバイル系の開発が得意です。インドネシアではICT(情報通信技術)教育の取り組みに力を入れており、タブレットなどのモバイル端末を用いた教育が行われています。インターネット普及率が60%を超えており、SNSの利用率も高いため、モバイル系の開発が積極的におこなわれています。

    インドネシアの概要

    国民性温厚、親切、おおらか、寛容、マイペース
    宗教イスラム教: 86.69%、キリスト教: 10.72%、ヒンズー教: 1.74%、その他
    公用語インドネシア語
    経済状況2021年度GDPは3.7%のプラスを記録
    日本との時差2時間
    技術力発展途上
    人月単価平均24万円
    平均年収120万円前後

    2-6. タイ

    タイのエンジニアは、ソフトウェア開発よりもデザイン面で優れているといわれており、以下のようなクリエイティブ制作が得意です。

    • オシャレなホームページ制作
    • プロモーションに利用するアニメーションイラストの制作
    • ソーシャルゲームのキャラクター
    • アイテムなどのデザイン
    • Webデザイン
    • アプリデザイン
    • UIの改善
    • イラスト制作
    • グラフィック制作

    バックエンドエンジニアよりフロントエンドエンジニアを求める場合におすすめといえるでしょう。

    タイの概要

    国民性おおらか、親切、ホスピタリティ精神、個人主義
    宗教仏教: 94%、イスラム教: 5%、その他
    公用語タイ語
    経済状況観光業が柱。コロナによる冷え込みから回復基調
    日本との時差2時間
    技術力デザイン面に強い傾向
    人月単価25万~35万円程度
    平均年収200万円弱

    3. 海外エンジニアを採用するメリット

    海外エンジニアを採用するメリットは以下の5つです。

    • IT人材のリソース不足に対応できる
    • 優秀なエンジニアの確保につながる
    • 貪欲で向上心が強い人材が多い
    • グローバル化に対応ができる
    • 社内の活性化につながる

    それぞれのメリットについて詳しく解説します。

    3-1. IT人材のリソース不足に対応できる

    海外エンジニアを採用するメリットの1つ目は、IT人材のリソース不足に対応できることです。

    日本では、2030年までに40万人から80万人のIT人材が不足すると経済産業省の調査で予測されています。

    参考資料:参考資料 (IT人材育成の状況等について)「経済産業省」

    IT市場が急激に拡大し、技術の進化が加速しているにもかかわらず、エンジニアの高齢化が進んでおり、労働環境の悪化によってエンジニアを目指す人材が減少しているためです。

    上記の課題を解決するために、海外エンジニアを採用する企業が増加しています。厚生労働省の調査によれば、2023年10月末時点における外国人労働者数は過去最高を記録しているそうです。

    参考資料:「外国人雇用状況」の届出状況まとめ(令和5年10月末時点)「厚生労働省」

    国としても外国人労働者の受け入れに対してさまざまな支援を実施しているため、今後も海外のエンジニアが日本で活躍することが予想されます。

    3-2. 優秀なエンジニアの確保につながる

    海外エンジニアを採用するメリットの2つ目は、優秀なエンジニアの確保につながることです。

    日本ではエンジニアの数が毎年のように減少しているため、優秀なエンジニアの獲得が困難な状況にあります。新卒の学生やプログラミング初心者をエンジニアとして採用して教育しても、すぐに実務で使えるわけではありません。企業に属していないフリーランスを確保しようとしても、優秀なエンジニアほど需要が高いため、常にリソースが埋まっている状況です。

    一方、海外のエンジニアは専門の大学で基礎から学んだうえで就職するケースが一般的なので、即戦力として採用できます。

    3-3. 貪欲で向上心が強い人材が多い

    海外エンジニアを採用するメリットの3つ目は、貪欲で向上心が強い人材が多いことです。

    日本では年功序列や終身雇用の意識がまだ根強く、特定の分野の開発しかできないエンジニアでもすぐに解雇されるわけではありません。新たな技術を身につけようとする人も多いですが、今までと同じやり方を好むエンジニアも多いでしょう。

    一方、海外では最先端技術への関心度が非常に高く、自社のビジネスへいち早く取り入れようとする企業が多いです。海外ではエンジニアも最先端技術に対応することが求められるため、最新技術を貪欲に取り入れようとする傾向にあります。

    海外エンジニアを採用することで、最先端技術を活用した案件に対応したり、新規ビジネスを展開したりできるようになるでしょう。

    3-4. グローバル化に対応ができる

    海外エンジニアを採用するメリットの4つ目は、グローバル化に対応ができることです。

    企業のグローバル化に伴い、海外との取引を増やしたり、新しいビジネスを始めたりする際には、言語の問題だけでなく、商慣習や文化、風習の違いが障害となることがあります。海外のエンジニアを採用することで、自国とは異なる言語や文化、慣習、視点に触れる機会が増え、これにより海外との取引や設備投資がスムーズに進むようになります。また、海外に拠点を設立する際には、自社の海外エンジニアを現地責任者として配置することで、本社との連携が強化され、コミュニケーションや状況確認が容易になるでしょう。

    3-5. 社内の活性化につながる

    海外エンジニアを採用するメリットの5つ目は、社内の活性化につながることです。

    日本の企業文化では、年功序列や上司の指示に従うことが重視される傾向があり、会議での積極的な意見交換が少ないこともあります。定例会議において質問や提案をする人材が少なければ、実りのない会議となってしまうかもしれません。一方、海外では自己主張や積極的な提案が奨励されており、問題の解決や発展に向けた提案がアグレッシブに行われます。海外エンジニアを採用することで社内で活発に意見交換が行われるようになり、既存社員のモチベーションも向上する効果が期待できるでしょう。

    4. 海外エンジニアを採用する際の注意点

    海外エンジニアを採用する際の注意点は以下の3点です。

    • 受け入れ体制を構築する必要がある
    • 価値観や文化の違いを理解する必要がある
    • 短期間で離職する可能性がある

    それぞれの注意点について詳しく解説します。

    4-1. 受け入れ体制を構築する必要がある

    海外エンジニアを採用する際の注意点の1つ目は、受け入れ体制を構築する必要があることです。

    海外のエンジニアを採用するためには、従来の採用手続きだけでなく、以下のような手続きも必要になります。

    • 就労ビザ・在留資格の確認
    • 外国人雇用状況届出の提出
    • 雇用労務責任者の選任(海外のエンジニアを10人以上採用する場合)

    海外のエンジニアが就労ビザを取得する際は勤務先企業の審査も行われるため、就労ビザに関する知識も深めてくことが重要です。

    また、海外のエンジニアが日本で働く際に直面する問題として、住む場所の確保やライフラインの契約などがあります。住む家を借りる際や水道・電気・ガスなどを契約する際に国籍や言語が壁となり、トラブルに発展するケースもあるようです。

    企業側が社員寮を用意したり、賃貸契約を企業側で行ったりするといった仕事以外の部分に関するサポートも重要となります。

    4-2. 価値観や文化の違いを理解する必要がある

    海外エンジニアを採用する際の注意点の2つ目は、価値観や文化の違いを理解する必要があることです。

    日本で働くことを目指す海外のエンジニアは日本語能力が高い場合が多いですが、程度には個人差があります。日常会話では問題がなかったとしても、日本語特有の言い回しや表現を正確に理解できず、うまくコミュニケーションが取れないこともあるでしょう。日常的なコミュニケーションから業務に関わる用語への理解度まで、母国語の違いから発生する問題への取り組みが必要です。

    また、働き方に関する違いについても理解しておくことが重要です。海外では、休日出勤や時間外労働が日本のように当たり前に行われている国ばかりではありません。ワークライフバランスを重視する国も多く、休日出勤や時間外労働を指示すると拒否されるかもしれません。海外のエンジニアを採用する際は、会社全体で価値観や文化の違いを理解し、どのように接するのかを検討しておくことが重要です。

    4-3. 短期間で離職する可能性がある

    海外エンジニアを採用する際の注意点の3つ目は、短期間で離職する可能性があることです。

    年功序列と終身雇用が根強く残る日本では、転職に対してマイナスのイメージを持つ企業・エンジニアがまだまだ多いです。新卒採用や転職で入社したエンジニアから1年足らずで退職するといわれると、驚くこともあるでしょう。

    一方、海外では転職が活発に行われており、在籍期間に関わらず、自分に合わないと感じたり転職したほうがメリットがあると思った場合は、企業に遠慮することなく転職を決断します。

    日本と海外では働き方や自身の地位に対する考え方も異なるため、採用した海外のエンジニアからキャリアアップにつながらないと判断されてしまうと、短期間で離職するかもしれません。海外エンジニアを採用する際は、将来的なビジョンのミスマッチが発生しないように丁寧な説明を行いましょう。

    5. 海外エンジニアの採用は、オフショア開発を活用する手もある

    海外エンジニアを採用する場合、主に以下の方法が利用されています。

    • 転職エージェントや求人サイトに登録する
    • 求人広告を出稿する
    • 自社WEBサイトで求人する

    転職エージェントは成功報酬型の料金体型を採用しており、年収の35%程度の利用料を支払う必要があります。無料で利用できる求人サイトもありますが、基本的に求人データを掲載するためには一定のコストが必要です。
    求人広告を出稿して海外エンジニアを採用する場合だと、出稿期間や媒体、課金方式などに左右されるものの、上記の転職エージェントや求人サイトよりも高額なコストがかかります。
    自社WEBサイトで海外エンジニアを求人する場合なら直接的な費用はかかりませんが、WEBサイトに求人データを掲載する手間や応募者の見極め・面談などの手間がかかります。
    また、どのような方法を採用する場合でもすぐに採用できるわけではなく、ある程度時間がかかるデメリットもあります。海外のエンジニアの採用はコストや手間、時間がかかる作業であり、採用したくても躊躇することもあるでしょう。

    上記のように海外エンジニアの採用でお悩みの場合、オフショア開発がおすすめです。オフショア開発とは、人件費が安いエンジニアを活用することでコストを抑えて開発する開発手法です。
    自社で海外にオフショア拠点を開設する方法と、オフショア開発を外注する方法の2種類があります。海外のエンジニアの採用を検討している場合は、オフショア開発の外注がおすすめです。

    オフショア開発の外注には、請負契約と準委任契約の2種類の契約形態があります。請負契約では、外注業者から要件定義に基づいた成果物が納期までに納品されます。発注側企業は要件定義だけを明確にしておくだけでよく、開発の進捗状況を管理したり、エンジニアの管理をしたりする必要はありません。ただし、開発途中での仕様変更や開発の中止が困難である点に注意が必要です。
    また、契約時と納品時に分けて費用を支払うため、まとまった金額を用意しなければいけません。組み込み系ソフトウエアの開発のように仕様の変更を前提としない開発や、開発する製品・サービスのリリース日が明確に決まっている場合におすすめのサービスといえるでしょう。

    一方、準委任契約の場合、外注業者から一定期間エンジニアの技術力や労働力を提供してもらえます。サービスを利用している期間だけ費用が発生する契約のため、開発期間が長引くと開発コストが膨れ上がる可能性はありますが、開発期間中であっても自由に仕様の変更や追加が可能です。
    まとまった金額の初期費用を用意する必要はなく、毎月一定の費用を支払うだけでエンジニアを活用できる点が大きな魅力です。WEBアプリやスマホアプリ、WEBサイトなどのように、継続して仕様の追加や改良を行う開発や保守・運用も必要な開発におすすめのサービスとなっています。

    それぞれのメリット・デメリットは以下の通りです。

    開発体制メリットデメリット
    請負契約期日までに成果物の納品が保証されている
    開発工数、コストを削減できる
    仕様変更が難しい
    運用、保守がしにくい
    開発ノウハウが蓄積しにくい
    準委任契約長期間エンジニアを確保できる
    仕様を柔軟に変更できる
    開発ノウハウを蓄積しやすい
    複数の案件を委託できる
    軌道に乗るまでのフォローや準備期間が必要
    発注が少ない場合は費用対効果が悪い
    委託側のコミュニケーションコストがかかる

    請負契約と準委任契約のどちらにおいても、海外のエンジニアと直接雇用契約を締結するわけではありません。そのため、厳密にいえば海外のエンジニアを採用するわけではありません。しかし、特定の期間だけ海外のエンジニアの技術力・労働力を必要としていて、雇用契約を締結する必要がない場合にはお得なサービスといえるでしょう。

    オフショア開発については、下記の記事で詳しく解説しています。

    オフショア開発とは? メリット・デメリットを解説

    6. まとめ

    今回は、海外エンジニアの技術力・特徴や開発得意領域について解説しました。

    海外エンジニアを採用するメリット、海外エンジニアを採用する際の注意点は以下の通りです。

    採用するメリットIT人材のリソース不足に対応できる
    優秀なエンジニアの確保につながる
    貪欲で向上心が強い人材が多い
    グローバル化に対応ができる
    社内の活性化につながる
    採用する際の注意点受け入れ体制を構築する必要がある
    価値観や文化の違いを理解する必要がある
    短期間の離職する可能性がある

    一方、自社で海外エンジニアを直接採用しなくても、オフショア開発サービスを利用すれば比較的安価で海外のエンジニアへ依頼ができます。海外エンジニアの採用を検討している方は、オフショア開発サービスの利用も検討してみましょう。

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